経営における「ビジョン共有」

 

 

Mentor Capitalです。

 

 

 

今回は経営における「ビジョン共有」の重要性について解説したいと思います。

 

 

企業を経営するにあたり、「理念・ビジョンの共有」は多くの企業で課題となっています。
ただ、どうしても目の前のやるべきことに捉われ、後回しとなりがちな課題でもあります。

組織論においては、「組織」とは「共通の目的を持った集団」を意味します。
つまり、組織内においてビジョンを共有することは、その集団の推進力に直接影響するといっても過言ではありません。

 

 

 

ビジョン共有

 

 

ビジョンとは、その企業が目指す未来像です。

平易な言葉に直せば「進むべき道」とも表現できます。

 

組織論においては非常に重要な位置づけとして考えられていますが、

実際の企業運営においては後回しにされがちな課題だともいうことができます。

 

経営陣にとっても、現場の皆様にとっても、もっと直近の課題が山積している場合、後回しになるケースが多いようです。

 

また、経営陣にとっては「人数も多くないし、分かってくれるだろう」と思われる方も少なくないようです。

 

これが、10名程度の組織であれば問題ありません。社長の言葉は社員の皆様の心に届き、それを実践してくださいます。

ただ、組織規模が100名、200名となると、状況は変化してきます。

 

社長の言葉は遠い人の言葉となり、社員の共感が生まれにくくなります。

こうした状況を放っておくと、社員が別々の方向を向いて働く「バラバラな組織」となってしまうのです。

 

 

ビジョンの共有のコツ

 

 

企業が持つビジョンを、朝会や朝礼で復唱させる企業がありますよね。

ご紹介したような形は昭和から続く企業に多いですが、

実際、何もしないよりは効果がありますが、ただ復唱しているだけでは効果が薄いのも事実です。

 

大切なのはビジョンの一字一句を覚えることではなく、現在の仕事ビジョンが結びつけて考えられているか、ということです。

 

この視点を抜いてしまうと「社長たちが勝手に考えた、自分たちには関係のない理想論」となってしまいます。

 

こうなると、経営陣が最も避けたい「また何か勝手なことを言っている」というモードが社員の間に生まれるようになります。

こうした状況を避けるためにも、まずはビジョンや理念など、基本的な思想を正しく共有し、理解してもらうことが大切なのです。

 

 

 

ビジョンの共有を実践する

 

 

では、実際にどうやってビジョンを「自分事」として共有していくのか？

 

まずは、現状を正しく把握してもらうことが重要なステップとして存在します。

社員の皆様が企業の理念・ビジョンを「自ら実践していきたい」と認識しているのか、

「守らなければならないもの」と認識しているかを調査し、把握します。

 

この際、ほとんどの社員が「自ら実践したい」と回答すれば、問題ありません。

 

逆に、「守らなければならない」と回答した場合、

上の言葉に対して受け身の姿勢でいることが見て取れます。

 

この場合、次の施策が求められます。

次の施策とは「自分の仕事が、ビジョンにどう結びつくのか」を自ら考えてもらうこと。

経営陣の言葉としてではなく、自分の言葉で考えてもらうのです。

 

実際にこうした施策を実施する場合、多くの企業は外部コンサルや調査会社を間に入れ、社員の声をバイアスなく調査しています。

どうしても、経営陣によるアンケートでは変なことが言えないという意識が働いてしまいますからね。

 

こうして「自分の仕事が企業の未来像と結びついている」と社員自らに結論づけさせることが、ビジョン共有では何より大切なステップとなるのです。

 

 

 

いかがでしたでしょうか？

 

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